【企業向け】求人広告媒体の無料・有料の違いと掲載料金・特徴比較

採用活動を行う上で、ほとんどの企業が利用しているであろう「求人広告媒体」。国内には「リクナビ」「マイナビ」をはじめ、様々な求人広告媒体があり、どれを使ったらいいのか迷ってしまう担当者の方も少なくないはずです。そもそも求人広告媒体には、無料と有料の広告があり、どちらにどんなメリットがあるのかよくわからないですよね。

この記事では、広告について知らない方に向けて
 1. 求人広告媒体の有料・無料の違い
 2. 求人広告媒体の選び方
 3.求人広告の掲載料金や特徴比較
について徹底的に解説しています。

読み終えれば、採用担当者の方も自社はどの求人広告媒体で求人を出すべきなのか分かるようになるため、求人広告媒体を選ぶ際にぜひ参考にしてみてください。

無料求人広告媒体と有料求人広告媒体の違い

求人広告でも無料で広告を出せる媒体と、有料でしか広告を出せない媒体があります。では、それら2つにはどのような違いがあるのでしょうか。世の中に存在するほとんどの求人広告媒体は有料ですが、「Indeed」のように無料で出稿できる求人も存在します。

今回は両者の主な違いを具体的に3点にまとめてみました。
 1. 媒体の収益化方法
 2. 広告・原稿などの作成業務の有無
 3. 採用にかかるスピード感

媒体の収益化方法

無料の求人広告媒体が、広告を無料で出すことができるのは、広告媒体の収益化方法が有料サイトとは異なるからです。有料の求人広告媒体は、基本的に広告を出したい企業から掲載料金をもらって、収益を得ています。一方で無料の求人広告媒体は、求人サイト内に広告を表示することで、広告主から広告料をもらって運営していることがほとんど。よくスーパーなどに置いてあるフリーペーパーなどと同じような仕組みで、掲載料金をもらわない代わりに広告費用でサイトを運営しているのです。

広告・原稿などの作成業務の有無

求人広告を出稿する際には、広告のクリエイティブや原稿などを設定しなければなりません。有料媒体の場合は、それなりの掲載料金を支払っているため、求人原稿を作ってくれることも多いです。しかし無料サイトの場合は、担当者は基本的に付かないため、サポートもなく自社で求人広告を考えるしかないありません。魅力的な写真・原稿などを作成できる人材が社内にいない場合は、採用者数が減ってしまう原因にもなりかねないので、注意が必要です。

採用にかかるスピード感

無料の求人広告媒体の場合は、掲載するコストを大幅に抑えられるというメリットがある分、広告自体が求職者にあまりリーチしないというデメリットがあります。同じような求人広告を出していたら、有料求人広告の方がリーチしやすいように優遇される仕組みに設計されています。結果的に無料の求人広告よりも有料の求人広告の方が、多くの人に早くリーチすることになります。採用にかかるスピード感も、有料広告の方が有利であることは間違いありません。「いい人がいれば採用したい」というくらいであれば、無料の求人広告媒体でもいいかもしれません。ただ今すぐにでも採用したいと考えているのであれば、有料の求人広告の方がメリットが大きいことは間違いないでしょう。

求人広告媒体を使う3つのメリット

求人広告媒体を利用するメリットは主に3つ。
 1. 求人情報をWebから多くの人に知ってもらえる
 2. 情報収集を行っているだけの潜在層にもアプローチ可能
 3. 地域ごとにターゲットを絞ってリーチできる

それぞれのメリットについて理解しておくと、より求職者にささる求人広告が作れるようになるので、必ず覚えておきましょう。

求人情報をWebから多くの人に知ってもらえる

求人広告をWebサイトで不特定多数の求職者に向けて出稿することによって、より多くの人にリーチしやすいという特徴があります。紙面の媒体(雑誌・新聞など)でも、もちろん広告を出稿することはできますが、求職者に届く機会はWebと比較して少ないもの。また紙面に広告を載せても、広告を見てくれるのは必ず求職者とは限らず、全く関係ない人にまでリーチしてしまうことになります。求人の情報をより多くの求職者にピンポイントで見てもらうという意味では、求人広告媒体は非常に優れているのです。

情報収集を行っているだけの潜在層にもアプローチ可能

求人サイトなどを見ている人は、必ずしも「今すぐに就職したい!」と思っているとは限りません。もちろん積極的に転職を考えている方も少なくないですが、中には「今すぐにではないが転職を考えていてなんとなくサイトを見ている」という転職潜在層もいます。転職潜在層の人は日頃から転職の情報収集をしているケースが多く、直接エージェントには相談に行かないにしても、転職したいとは思っているものです。なんとなくサイトを見ているだけの人にも、自社の存在を知ってもらえるという点は求人広告媒体を使う大きなメリットでしょう。

地域ごとにターゲットを絞ることもできる

求人広告媒体では、地域ごとにターゲットを絞れるので、より確度の高い求職者に対して広告を表示することができます。地方の企業で求人を募集している方は、地方に住んでいる方に働いて欲しいと思っていることがほとんどのはず。求人広告媒体を使えば、その地域で仕事を探している人にダイレクトに広告を表示できるので、広告が求職者に興味を持ってもらいやすいです。地方の企業の方こそ、求人広告媒体を積極的に活用してみると、求人が集まりやすくなるかもしれません。

求人広告媒体を使う3つのデメリット

一方で求人広告媒体を使う上でのデメリットは主に3つ。
 1. 求人広告の原稿作成に手間がかかってしまう
 2. 求人広告の内容でエントリー数が左右される
 3. 広告費を払わないとリーチしにくい

特に広告媒体を利用することで、費用や時間などのコストがかかってしまうというデメリットは把握しておく必要があります。

求人広告の作成に手間がかかる

求人広告を出稿する際には、自社で求人広告を作成しなければならないこともあります。無料の場合は、求人広告の作成サポートをしてもらえないので、自社で原稿を作って、写真素材を用意して・・と様々な工数がかかってしまいます。また有料で求人広告を出していたとしても、プランによってはサポートしてもらうのが難しいことも。自社で魅力的な求人広告を作成することに、コストがかかってしまうということは覚えておく必要があるでしょう。

求人広告の内容でエントリー数が左右される

求人広告で求職者の注意を引くためには、とにかく広告の内容が命です。もちろん社内の写真素材を貼って、原稿を社内の人間が書けば「広告を出稿する」というところまでは難しくないかもしれません。しかし、その広告に求人が集まるかどうかは別の話。せっかくお金を払って求人広告を出しても、求人が来ないのであれば、予算の無駄遣いです。きちんと自社の魅力が伝わるような求人広告を作らないとエントリー数はなかなか増えないので、その点はデメリットに感じる採用担当者は多いでしょう。

広告費を払わないとリーチしにくい

無料で求人広告を出すことはできますが、やはり有料の求人広告のような効果を望むのは難しいのが現状です。例えば求人検索エンジン「Indeed」では、無料プランと有料プランを選ぶことができます。ただ、有料プランの方がサイトを訪れた人の目に付きやすいように表示される仕組みになっているため、無料プランよりも効果的。どの求人媒体であっても、結局は広告費を払わないと、なかなか求職者にリーチされないことが多いという点は注意が必要です。

求人広告媒体の選び方の注意点3つ

「いざ求人広告媒体に出稿してみよう!」と思っても、具体的にどのサイトを選べば良いのか分からない方は多いもの。

求人広告媒体を選ぶ上で注意すべき点について3つほど挙げています。
 1. 欲しい人材にマッチしているか
 2. 機能は使いやすそうか
 3. 料金プランは適切か

すべての要素を考慮した上で、自社に適した求人広告媒体を選ぶようにしましょう。

欲しい人材にマッチしているか

求人広告を最適化して求人募集を行うためには、媒体ごとに特徴を理解して、採用したい人材が見ていそうな媒体を選ぶことが大事です。求人広告媒体は様々なものがありますが、サイトによって専門性・ユーザー層などは大きく異なるもの。自社で製造業を営んでいるのに、IT系人材に強い求人広告媒体に出稿しても、求人は集まりませんよね。まずは採用したい人材のターゲットを明確化し、その上で求人広告媒体を選ばないと、採用したい人材に広告を見てもらいにくくなります。媒体ごとの特徴を把握して、自社で欲しい人材が集まりそうか考えた上で、求人広告を出す媒体を選ぶようにしましょう。

機能は使いやすそうか

求人広告媒体は様々なものがありますが「機能性の高さ」についても人によって大きく異なります。媒体に掲載するだけでは埋もれてしまう広告も、特徴的な機能やオプションを活用することで、より最適な人材層に届けることもできます。

求人広告媒体によっては、
●スカウト機能
●自動メール配信機能
●広告に訪問した人を把握できる機能
などサイトによって機能性に大きく差があります。
自分にとって使いやすい機能が使えると広告運用を最適化できるので、ぜひ参考にしてみてください。

料金プランは適切か

求人広告を媒体に出稿する料金も、掲載するサイトによって大きな違いがあります。出稿する求人広告媒体によっては、同じような掲載条件なのに10万円単位で価格が変わってしまうことも。求人を集めるための大事な予算を無駄遣いしないためにも、しっかり比較検討した上で、無理のない料金プランを選択することが重要です。

求人広告媒体の掲載料金と特徴比較表

 

特徴 提携料金
マイナビ転職 ・利用者の70%以上が20〜30代の会社員

・検索が細かく、マッチ度の高いターゲットを検索可能

・掲載中は3回まで無料で修正対応可能

20万円〜
Indeed ・世界トップクラスのユーザー数

・運用型広告なので予算に合わせた運用が可能

クリック数によって異なる
リクナビネクスト ・利用者は20代~50代まで幅広い

・会員数は日本No.1のサイト

20万円〜
エン転職 ・利用者の70%が34歳以下

・スカウトの個別配信が可能

28万円〜
doda ・低価格で長期間掲載できるプランもある

・キャリアアップを目指す求職者が多め

25万円〜
@type ・AI機能が搭載され、精度の高いマッチングが可能

・スカウトの個別配信機能が付帯

35万円〜

 

主な求人広告媒体の掲載料金と特徴について表にしてまとめています。広告媒体の中でも、それぞれ特徴や掲載料金に関しては大きく違いがあるので、自社が最も適している媒体を選びましょう。

マイナビ転職の掲載料金と特徴比較

「マイナビ転職」は新卒採用サイトで知名度の高い「マイナビ」から、若い利用者を積極的に取り込んでいる傾向があります。利用者の70%が20代〜30代の会社員であるというデータも裏付けているように、第二新卒や20代の若い人材が多く利用。また大手の求人媒体の中でも、価格帯が20万円〜(4週間)と非常にリーズナブルなのも選ばれている理由の一つです。他にも求職者に直接アプローチできるスカウトメール機能なども充実。20代~30代の会社にとって即戦力になりそうな人材を積極的に採用したいのであれば、最もおすすめの求人広告媒体であることは間違いないでしょう。

弊社ではマイナビ転職に掲載する求人広告の作成をサポートし、会社にとって最適なプランを中立な立場からご紹介しています。
若手人材の採用にお困りの担当者様は、無料で相談を行っておりますので、ぜひご気軽にご連絡ください。

 Indeedの掲載料金と特徴比較

もともとアメリカで生まれた求人検索エンジンだった「Indeed」は、今や世界7大陸で利用されている唯一の求人サイトにまで成長しました。世界中で利用されているサービスであるため、月間アクセス数が2,000万人超と他のサイトより圧倒的に流入数が多いのが魅力。無料で求人を掲載できるプランもあるため、予算に余裕がない企業でも使いやすいのが大きなメリットです。またIndeedはクリック課金型の料金形態なので、求人広告をクリックした数だけお金がかかります。予算をあわせて掲載プランを自由に寝ることができるのも、Indeedを利用する大きな魅力であると言えるでしょう。

リクナビネクストの掲載料金と特徴

国内人材業界最大手のリクルートが運営している転職サイトの「リクナビネクスト」。その知名度と歴史に裏付けられた実績から、日本No.1の会員登録者数を誇っている求人広告媒体です。大手から中小企業まで様々な企業が利用しており、利用者の分母も圧倒的に多いのが魅力。ただオールマイティである分、予算が十分にないと、求職者に自社の広告をリーチできないというデメリットもあります。料金も割引などが効きにくいため、実質的に高くなってしまうことも多いので、注意しなければなりません。

エン転職の掲載料金と特徴

エン転職もマイナビ転職同様に、20代~30代前半の若手人材を中心に多く利用されている求人広告媒体です。他の求人と比較して、若干広告掲載の料金が高いのはネックですが、サポート機能が非常に充実しているのが1番の強み。求職者にアプローチできるスカウトメール機能や、転職者インタビューなどを掲載することもあります。またLINEに求人を掲載できる「LINEキャリア」とも連動しており、エン転職に求人を掲載していれば追加で料金を取られることはありません。会員数は多くないものの、若い層を中心にアプローチできるのは大きな強みであると言えるでしょう。

dodaの掲載料金と特徴

人材大手のパーソルキャリアが提供している求人サイトのdodaは、キャリアアップを狙って転職する層が多く集まる転職サイトです。特に最近は「dodaエンジニア」を併設したことで、IT系・ものづくり系のエンジニアに力を入れていて中途人材の採用に強いことをアピールしています。また定期的に転職フェアも実施しているので、その場で面接・面談ができるのも大きなメリットです。

@typeの掲載料金と特徴

大手の求人広告媒体の中でも、最もエンジニアの転職に強いのが「@type」。創業が1994年とまだ比較的に新しい会社なので、IT系の求人を集めていった結果、IT転職に特化したサイトになっていきました。また利用者の年齢層は30~39までのミドル層が最も多く、経験のあるIT人材が多く登録している転職サイトとして有名です。エンジニアやマーケターなどIT人材を求めている企業の方は、おすすめできる求人広告媒体と言えるでしょう。

まとめ

求人広告は無料でも出稿することはできますが、基本的に広告費を払って求人を出すケースがほとんどです。なるべく多くの求職者に、自社に興味をもってもらうために、求人広告は非常に効果的。特にどの求人広告媒体に求人を出すのかというのは重要なので、まず「自社で求めている人材はどんな人材か」を明確にしておかねばなりません。自社に適した人材を効率よく探すためにも、欲している人材がいそうな求人広告媒体に広告を出すことを心がけましょう。

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